大手メディアのバイアスのかかった教育情報

前回は、メーリングリストに掲載されてある文章を非論理的であると述べた。だが、本当のことを言えば、メーリングリストなどはあまりに些末な問題に過ぎない。むしろ、大手マスコミの教育関係の記事のほうが、知名度が高く信頼されているが故に、はるかに問題が大きい。要注意である。

このことについて、たとえば四谷大塚の教育情報誌『合格アプローチ』は、２００７年４月号の匿名コラム（「マスコミの中学受験報道に思う」同誌の102ページ）において、経済誌（名前は明記されていないが、たとえば『別冊プレジデント』）や全国紙（これも明記されていないが朝日新聞などか）の記事作成の背景について、敢えて厳しく指摘している。

全国紙は、既定路線が前もって設定されており、そのうえで記事が作成されることが多いのだそうだ。つまり、まともに取材せず、一定の方向性の記事で貫いてしまう。判りやすく言えば、「加熱する中学受験」といったタイトルが予め決まっていて、現場でそれを確かめるのではなく、無理やりそちらの方向に持っていってしまったりするのだそうだ。また、記者の中学受験についての知識が驚くほど乏しかったりするのだ。他方、経済誌の「○○ランキング」といった数量的データなども、実は数値の扱い方が恣意的で、中学受験の実態などを捉えていないものが多いのだそうだ。

この教育コラムの指摘は、私の体験から照らしてみても、まことにその通りだと思う。たとえば、天下の朝日新聞の教育記事などでも、たびたび稚拙なセンセーショナリズムに走る。どうも朝日新聞には、教育に関して強固な先入観があって、根拠のない記事を書いてしまう傾向がある。ここで誤解してもらいたくないのだが、いわゆる左翼思想だとか日教組支持といったイデオロギー的バイアスがあると述べているのではない。もっと浅はかで、教育のことを単に知らないとか、初歩的な社会学や統計学を知らないと思わせるような記事がよくあるのだ。（機会があれば、朝日の記者のいい加減さについてより詳細に紹介したいと思う）。

ある種の雑誌を読んでも同様だ。教育評論家は、いつも必ず「私立中堅校は絶対にお得です」と書く。「いくら家計が苦しくても小学生の英語教育は将来のために、止めないようにしましょう」とアドバイスする専門家もいる。しかし、中堅レベルの私立中高一貫校が経済的にペイするかどうかは、誰も断言できない。きわめて微妙な領域なのだ。中堅校が親切丁寧で塾要らずだというのは神話で、学校は単に宿題を大量にだすだけだからだ。また、小学生英語の効用は、ほとんど期待しにくいのは事実だ。小学生から英語を続けてモノになったという事例を、誰もほとんど知らないのである。私たち自身、小学生低学年からの児童英語教室は、良心の呵責もあって撤退した。残念ながら児童英語教室というものは、英語業界の経済的利益と英語があまり出来ない女性教師の自己実現のために存続しているのが実態だろう。もちろん、この公然の秘密は決して暴露されることはない…。

教育の最大の目的は、リテラシー能力の向上ではないだろうか。国語教育は文章を文章に即して、あるいは文章内在的に文を読みとる能力を育成する。他方、理科や社会のような科目は、文章内在的であると同時に文章外在的な読解を求め、ときには、嘘を暴くことも教える。私としては、国語・社会・理科を総合し、リテラシー科としても良いと思っている。そして、現実の様々な文章や情報を適切に読みとり理解する能力の向上につながるならば、生きていく上できわめて有意義なのではないだろうか。